難易度 Ｓ の資格 <難易度「超難関」>
■【資格の難易度 Ｓの資格 】
(一般ビジネス資格）
超難関試験ばかりで、どの試験もめちゃくちゃに難しい。普通の学力レベルではまず無理。基礎学力もさることながら、それと同じだけ勉強の合間に短時間の睡眠と食事というレベルの生活に耐えられる体力、気力が必要。
また、毎日長時間、長期の勉強に耐えられる気力、集中力、精神力が求められる。周りの人や家族の協力も必要、また成功には何らかの犠牲が伴う覚悟も必要。さらに合格が最終目標ではなく、その先があることを忘れないようにすることが大切。
長期にわたる勉強中の努力が、合格すればそれ以上で返ってくることも魅力。それだけ「難関」ということだ。
（ＩＴ関連資格）
高度情報化社会が完全に浸透した現在では、情報処理システムの設計、プログラム作成の専門知識・スキルを備えた人材は“貴重な存在”として認識されているが、その分試験の難易度も高く、また試験が頻繁にバージョンアップしているため、独学では時間がかかるだけで非効率的になることが多い。さらに、この資格の難しいところは、技術者としてのコンピュータースキルと知識、プラスアルファの能力を求められるところである。情報処理技術者はコンピュータ関連で唯一の国家資格。企業における人材不足も深刻になっている。取得していることで、チャンスが拡大することは間違いない。 |
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■【資格のランキング】
（一般ビジネス資格）
司法試験2.5％前後、司法書士2.9%、公認会計士（２次試験）8.4％前後、弁理士6.9％前後。この合格率の実績等からある程度これらの資格の難易度が計れる。
また、難易度Ｓと難易度Aは、国家資格とそれに準ずる資格で、その資格がないと就けない職業が多いことが特徴。このレベルになると、少なくても 勉強することが好きで、勉強が自分に向いてるくらいな人でないと合格は困難。長期間、長時間の勉強にも集中力を切らさないための独自の工夫もいる。体力、学力以外に知識、記憶力もハイレベルが要求される。ほかに家族の協力も無視できない。
司法試験が「難しさ」「学習期間の長さ」で一番上位に入る。これに続くのは学習範囲が広く、深い知識が問われる公認会計士や弁理士、不動産鑑定士といった国家資格グループや先端事例の知識が必須の知的財産検定などがある。
知的財産検定１級は04年にスタートしたばかりだが、合格基準が厳しく、346人の受験者に対して合格者は19人。同じ知的財産関連の資格である弁理士試験並みに難しい。
（ＩＴ関連資格）
この分野では情報処理技術者資格が群を抜いて難易度が高い。中でも、プロジェクトマネージャー資格は花形扱いされる「チームリーダー的存在」である。技術者としてのコンピュータースキル・知識プラスアルファの能力を求められるため、資格の難易度は非常に高い。全般的に統率力やコミュニケーション力など高い「ヒューマンスキル」を蓄えていることが必要な資格が多い。
■【難易度 Ｓ 資格 個別評価】（一般ビジネス資格）
●司法試験：
最高峰の資格試験。ロースクールができても難しいことには変わらない。法科大学院ができるまでは合格まで５年、６年かかるのが常識であったNo1の超難関試験で、間違いなく最高ランクの試験。もし、目指そうとするのであれば、それなりの覚悟が必要で本当に過酷な試験になっています。毎日、家や予備校の自習室にかよって何年も勉強し続けなければ合格できないのが普通です。試験では憲法、行政法、民法、民事訴訟法、商法、刑法、刑事訴訟法をはじめ、幅広い法律知識が出題される。知識を暗記する力だけでなく、論理的思考力や分析力も必要とされる。
●公認会計士：
医師、司法試験とならぶ三大国家試験。合格率８％程度で試験制度が変わったが難関には変わらない。独学では無理。試験の難しさは司法試験や国家公務員１種と並んでトップクラス。計算能力と読解力が特に必要。
合格者の平均年齢は２６歳くらい、平均の受験回数は３～５回。 高額の収入を得ることができるのも公認会計士の魅力の一つ。数字や金額計算に弱い人には無理。数字に強いだけではなく、数字からその背景にある財務状況を分析できる力のある人に向く。
●国家公務員１種：
大学時代に司法試験に挑戦できるレベルの学力が必要。独学ではまず無理。司法試験などと並んで、国家試験の最難関の一つ。１種は国の機関を運営するエリート官僚。この試験は合格後に、官庁に採用されなければ意味がない。またそこでかなりの絞込みがなされる。
つまり、合格者を増やし、その後の面接が非常に重視されてきているということになります。
行政権のブレーンとして、国家の行政を担うというとてもハイレベルな仕事をすることになるため、国の中枢で、しっかりとした高い志を持っている方が望まれる。
●司法書士：
合格率だけ見たら司法試験並みで超難関。司法試験からの転向組も多く激戦になる、人気資格。法律に興味関心があり、人の相談にアドバイスし、役立ちたい人向き。学習費用40～60万円。司法試験とは違い論文試験がないので、こつこつと着実な学習努力が実る試験です。いずれは司法試験にも挑戦してみたいと思っている方にもおすすめです。受験勉強をしながら司法書士事務所へアルバイトで入り、実務経験を積む方法もある
●弁理士：
知名度は低いがかなり難しい。合格率４～７％で理系が多いのが特徴。合格者の平均年齢は３０代中頃で８割方理系出身。学習期間最低1年。費用15～25万円。長期計画を立てて受験に挑む必要あり。
弁理士は知的財産権のプロフェッショナルになるための資格です。知的財産立国を実現するために、これから弁理士が大きな役割を担うことになります。これから、弁理士資格の価値が高まっていくであろうことは間違いありません。試験では１次（短答式）、２次（論文式）、３次（口述式）があり、著作権法、特許・実用新案法など幅広く問われる。
●法科大学院：
裁判官、検察官、弁護士の法曹３者になるためには、現行司法試験に受かるか、法科大学院に入学して新司法試験に合格するしかありません。そこで、法科大学院に入学し、卒業した人に新司法試験の受験資格を与えて、それに合格し、司法研修所を卒業した人に法曹資格を与えるという制度が生まれました。また、法科大学院には法学未修者コース（３年）と法学既習者コース（２年）があります。
弁護士には誰でもなれますが、裁判官と検事には任命されないとなれません。なれるか否かは、人格と司法研修所での成績によって決定されます。現状では、検察官、裁判官ともに１００名前後の採用数ですが、これからは法曹になるチャンスは拡大するでしょう。未修者、既修者コースとも「超」のつく難関。未修コースは理論や論拠、既修コースは法律科目がポイントになります。
●裁判所事務官：
裁判所内の事務局で、総務・人事・会計などの一般的な事務に従事して、幹部候補者として、高度な識見と専門的知識が要求される仕事です。裁判所の内部で働くため、高度な法律知識や思考力が要求され、試験も教養のほかに、専門試験があります。試験は、司法試験と科目が大きく重なりますⅠ種は採用数15～20人に対し1000人以上が受験者し、倍率60倍～100倍以上の時もあります。合格率約１％。合格はかなり厳しいと言えます。
●衆・参議院事務局職員：
仕事は国会をスムーズに運営するための事務を担当する。運営面から会議体をサポートする「会議運営部門」、政策立案を支援する議会シンクタンクである「調査部門」、広報活動、院の国際交流など多角的に院の活動をサポートする「総務部門」の３部門に分かれている。試験の合格率はⅠ種、Ⅱ種、Ⅲ種すべて１％前後の数字。合格者の人数は受験者三桁に対し一桁。合格は簡単ではない。
●防衛医科大学校
医師となる幹部自衛官になるために必要な教育と訓練を受ける学生。6年間全寮制の大学校で教育を受け卒業すると、医師国家試験の受験資格が得られる。また卒業後は約6週間の幹部候補生としての教育を受ける。国家試験の合格率
1.2%というレベル。
■【難易度Ｓの資格 個別評価】（ＩＴ関連資格）
●プロジェクトマネージャー（ＩＴ）：
組織全体の進むべき方向性を定めたり、組織を管理したりと、仕事の責任は非常に重いが、その分やりがいのある仕事。当然、その分専門的な知識や能力が要求されるため、しっかりとした勉強と知識、経験が要求されることになる。
試験は18年秋の試験の合格率は、前回17年秋(8.0％) より上昇し、9.9％だった。午後II試験の結果が合否を分ける。論文試験の対策必要。
●システムアナリスト（ＩＴ）：
システム監査と並ぶ難関試験。18年秋の試験の合格率は、前回17年秋(9.8％) より上昇し、10.8％だった。情報処理技術知識と情報処理業務の経験の豊富な受験者が多いようだ。仕事は企業の経営戦略の面から、情報システム全体の管理・発案を行い、新しい業務を開発していくことをメインの業務とすることになる資格。また、それを行った結果の分析などを行い次の戦略に生かすことも重要な任務で、組織全体を把握して、運営していくことが求められるので、その分、高度な専門的知識と能力が要求されることになる。いづれにしても、システムアナリストは、非常に重い責任を課される仕事に就くことになります。
●システム監査技術者（ＩＴ）：
情報処理技術者試験の中では最難関。合格率６、７％程度。合格者の平均年齢は３０代後半。独学者も多い。18年春期試験の合格率は9.7％。
情報システムを管理するシステムが安全にかつ効率的に機能しているかを、点検し管理するのがメイン業務となる資格ですが、情報システムを管理するだけでなく、自ら積極的に、新たなシステムを提案することも求められ、情報システム全般に関するプロフェッショナルということができます。
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